既存の出版社が紙の出版から電子出版に乗り換える、あるいはハイブリッドに紙と電子の二股をかけてあるコンテンツを世に送ろうとした場合にたちまち突き当たるのは、電子で紙と同等の売上高を上げるのは簡単じゃなさそうだぞという問題だ。どういう意味でそう言っているのかというと、電子版の方がお客をつかまえるのが難しそうだという話ではない。それはさておきである。試しにこういう状況を想像してみる。僕が『ブロガー奮戦記』という本を出したとする。そして実際にその本を買ってくれたのが1000人だったとする。この本は電子版も紙の書籍も同じ1000部がお客さんに売れると仮定しよう。これが話の前提だ。
もし、この1000部の売上が電子版だっとすると、出版社の売上は定価×1000部。電子版1000円の本であれば100万円の売上だ。何の不思議もない単純なかけ算である。
これが紙の本ではどうなるか。実際に1000部がレジを通っているとすれば、出版社が取次や書店に流通させた部数はそれよりもかなり多いはず。1200部かもしれないし、1500部かもしれない。場合によっては2000部、もしかしたら3000部を撒いた可能性だってある。悪名高き（？）買い戻し条件付きの委託販売制のせいで、売れない本は書店から出版社に返され、出版社にはマイナスの売上が立つのだが、だからといって、レジを通らなかった本が全部出版社に返ってくるかというとそうではない。書店の棚にとどまる分があるからだ。僕が書いた『ブロガー奮戦記』はどの書店でも「こんな本はいくら棚に置いていても売れないよな」と早く見限られ返品されてしまうかもしれない。だからといってすべてが返品されることはないだろうし、これがロングセラーが期待できる著名な著者の作品であれば話はまったく別だ。村上春樹や茂木健一郎の本は一定の部数があちこちの本屋さんの棚にとどまって、未来の読者の購入を待つことになるだろう。出版社から見れば、この本屋さんに長くいてくれる本が売上を稼いでくれる。出版社の売上は、エンドユーザーたる読者が財布を開いてくれた額の総体ではなく、流通業者が引き取ってくれている額のそれなのだ。
ということは、仮に同じ部数だけエンドユーザーが購入してくれると仮定すれば、デジタル書籍の時代には当然のように出版社の売上は減る。その青写真を基に経営を成り立たせなければならなくなる。知恵が必要であることは言うまでもない。
しかし、たいへんなのは出版社だけではないかもしれない。著者が印税をもらっているのは皆さんご承知の通りだが、我が国では多くの場合、定価と刷り部数を乗じた生産額に応じてこの印税は支払われている。本当は出版社も売上に応じて支払いたいのだが、売上を何百、何千とあるかもしれない個々の書籍ごとに集計するのは大きな手間がかかるため、売上ベースに著者と印税契約を結んでいる出版社は実際には限りがあるのである。大手は別だろうが、この業界ではERPといった言葉ですら、まだ新鮮というか、普及していないありさま。欧米では著者に対してすべて売上ベースの支払いを行っているのに、日本ではまだどんぶり勘定が日常的な光景なのだ。
つまり、現在の多くの著者は、実際に読者の手に渡る部数ではなく、書店に流通する部数でもなく、出版社が印刷する部数に基づいて印税を受け取っている。そして刷り部数は、近未来の注文に迅速に応えるため、当初流通させる部数よりも何割か多く設定されるのが普通だ。それらは電子出版ではなくなってしまう。概念的にも、実体としても。電子出版になって一部当たりの印税額が増えるか、売上部数がどんどん増えるということがないかぎり、下手をすると紙の時代の印税額を確保するのはけっこうたいへんだということにもなりかねない。「電子書籍で印税70％、著者には明るい未来」みたいなイメージが流布されているが、そんな簡単な話では必ずしもないだろう。
なお出版社は流通に対し定価の7割とか8割といった額で販売をしているから、もし、電子出版で定価のすべてが出版社の取り分になればハッピーだが、プラットフォームを借りたり、課金を依頼したりと別の費用が発生する可能性はあるから、その点でも電子書籍が出版社にとってベリー・ハッピーな仕組みとなるかどうかはまだよく分からない。新しい電子書籍の世界で稼ぐ仕組みをつくるのはけっこう大変そうだ。
